環境エネルギー・流動化分科会
活動予定
環境エネルギー・流動化分科会とは
本分科会は、流動層技術をベースとしながら環境・エネルギー問題やその周辺の広範な領域分野に踏み込んで、先進事例等の検討や発信を進めることを責務として活動を続けている。近年の活動事例では、ごみや各種バイオマスによる再生可能エネルギー利用技術をはじめ、地球温暖化防止に関する国内外の動向やFIT制度関連、AI活用等、時代の先端の話題について見学会や講演会を開催してきた。今後も2050年カーボンニュートラルに向けた脱炭素社会の実現を目指し、社会実装可能な仕組みについて産学連携で議論を進めていく。専門分野における現在の技術レベル、今後の動向と分科会活動について
低炭素社会から脱炭素社会の創成へと国際的に情勢が大きく変化する中、環境エネルギー・流動化分科会においても様々な分野で既存技術のブラッシュアップならびに技術革新の両方を遂行する必要がある。(1) 粉体技術:バイオマス等の再生可能エネルギー源の導入が益々推進されているが、小型機ではトラブルも多い。高温・高圧下での固体粒子供給、循環、抜取り、制御等はキーテクノロジーである。特にバイオマス系燃料は形状の相違、低融点灰分、含水率が地域で異なるという特徴があり、いまだ経験的な粉体ハンドリング技術に依存している。燃料の特性に基づいた論理的な粉体ハンドリング技術の開発がさらに重要となる。
(2) 流動層技術:流動層は粉体を取り扱う上で必要不可欠なプロセスである。本分科会では基礎講義と実習とを合わせた企業の初級者・中級者向けの粒子・流体プロセス技術コース(旧流動層技術コース)を共催し、2024年度も3大学で実施する。流動化粒子プロセシングシンポジウムは化学工学会秋季大会(福岡大学)で9/12に対面で実施された。2024年度は第30回記念大会として新潟大学で12月に開催される。
(3) 環境技術:脱炭素社会の創成が国内外で謳われることになり、エネルギー変換プロセスにおいては、高効率エネルギー変換のみならず、排ガス中のCO2回収も意識したプロセス開発やアンモニアや水素を利用したエネルギー変換技術の開発等が加速されている。
(4) 流動層分野では国内研究者の減少に伴い、国際的な活動が低調になっている。カーボンニュートラルに関する国内外のプロジェクトで流動層などの粉体技術が使われているため、これを突破口として基礎的な知識と経験、実用面にも詳しい研究者が育つことを期待している。
当年度事業計画の概要と運営方針
- 中期活動テーマ
1) 流動層という本分科会の基幹技術の更なる応用・展開事例をリサーチし、発信していく。
2) 再生可能エネルギー(木質バイオマス、廃棄物系バイオマス)利用の最先端技術を紹介していく。
3) 新しい環境づくり、新しい社会の創生への筋道を「環境エネルギー」というキーワードと共に、本分科会活動を通して学習し、発信していく。
- 2024年度の事業計画の概要と運営方針
1) 再生可能エネルギー(木質バイオマス、廃棄物系バイオマス)利用の最先端技術の学習
2) 粉体技術としての流動層適用事例の見学または講演
3) 環境・エネルギー関連の講演会または見学会
世話人
コーディネータ | 名古屋大学 | 成瀬 一郎 |
副コーディネータ | 岐阜大学 | 小林 信介 |
代表幹事 | メタウォーター(株) | 山本 昌幸 |
副代表幹事 | 荏原環境プラント(株) | 長 洋光 |
副代表幹事 | (株)神鋼環境ソリューション | 細田 博之 |
幹事 | 月島機械(株) | 青柳 健一 |
幹事 | (株)奈良機械製作所 | 輿石 祐樹 |
幹事 | 住友金属鉱山(株) | 佐藤 健司 |
幹事 | JFEエンジニアリング(株) | 鈴木 康夫 |
幹事 | 月島機械(株) | 高田 真木 |
幹事 | メタウォーター(株) | 三島 俊一 |
幹事 | JFEエンジニアリング(株) | 森下 桂樹 |
名誉コーディネータ | 中央大学 | 幡野 博之 |
ロードマップ
活動報告
2024年12月13日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2024年9月25日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2024年7月31日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2024年3月22日
第3回環境エネルギー・流動化分科会
2023年12月27日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2023年7月21日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2023年3月23日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2022年9月20日
環境エネルギー・流動化 分科会 報告
2022年8月31日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2022年6月29日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2021年10月1日
環境エネルギー・流動化分科会 報告
2021年7月15日
環境エネルギー・流動化分科会 報告